コラム

ここでは、日本にとって地震対策がいかに重要かについて解説します。

• 日本が地震大国といわれる理由
• 日本における地震被害の現状
• 地震の発生件数が多い都道府県

順番に見ていきましょう。

日本は、世界有数の地震多発国として知られています。なぜなら、複数のプレートが交差する位置にあるからです。

具体的には、日本列島は北米プレート、ユーラシアプレート、太平洋プレート、フィリピン海プレートの4つのプレートの境界に位置しています。

これらのプレートの衝突や沈み込みにより、地殻にひずみが蓄積され、限界に達すると地震が発生します。

※参考：なぜ日本には地震が多いのか…地球科学が突き止めた「列島の異変」と「次の大地震」｜Bluebacks Outreach

日本国内では、地震による被害が頻繁に報告されています。

特に木造住宅は、地震の揺れにより損壊しやすい傾向があります。たとえば、2024年1月1日に発生した能登半島地震では、死者が241人、負傷者が1,299人と報告されました。

あお、制震ダンパーを導入していた住宅では大きな損壊がなかったとの報告もあり、地震対策の重要性が再認識されています。

※参考：日本付近で発生した主な被害地震（平成８年以降）｜気象庁

地震の発生件数は地域によって異なります。

たとえば、2024年において震度3以上の地震が発生した都道府県を回数の多い順にまとめると以下のとおりです。

※参考：震度別地震回数（都道府県データランキング）

特に、プレート境界付近は大きな地震が発生しやすいといえます。

また、火山活動が活発な地域でも、地震が発生しやすいです。これらの地域では、地震による住宅被害のリスクが高いため、耐震・制震対策が特に重要とされています。

地震に強い家の明確な定義はありませんが、一般的に耐震性に優れていることを指します。

地震に強い家を建てるためには、建物の耐震性能を示す「耐震等級」と、地震エネルギーに対する構造の違いを理解することが重要です。

耐震等級は、建物の地震に対する強度を評価する指標で、等級1から3までの3段階（※）に分類されます。等級が高いほど耐震性能が優れており、地震時の被害を軽減できるでしょう。

地震エネルギーに対する建物の構造には、「耐震」「免震」「制震」の3種類があります。

ここからは、耐震等級と3つの構造についてそれぞれ見ていきましょう。

耐震等級は、建物の地震に対する強度を評価する指標で、1から3までの等級があります。

※耐震等級3相当は含まない

耐震等級1は建築基準法で定められた最低限の耐震性能を満たすレベルで、震度5程度）でも倒壊しないことが求められるでしょう。

耐震等級2は1の1.25倍の耐震性能を持ち、主に学校や避難所などの公共施設で採用されています。耐震等級3は等級1の1.5倍の耐震性能を持ち、消防署や警察署など防災の拠点となる施設で採用されています。

耐震等級が高いほど、地震の被害を最小限に抑えられるといえます。

地震に強い家の3つの構造について、特徴やメリット・デメリットを表にまとめました。

これらの構造には、それぞれ異なる特徴とメリット・デメリットがあります。建物の用途や立地条件、予算に応じて最適な構造を選択することが重要です。

また、耐震等級を高めることで地震の被害をさらに軽減することが可能です。

ここからは、地震に強い家の主な特徴について解説します。

• 新耐震基準を満たしている
• 建物の高さが低い
• 建物の形状・構造がシンプルである
• 建物や屋根の素材が軽量である
• 火災に強い素材を使用している
• 地盤が強固である
• 築年数が浅い
• 平屋建てである
• 定期的なメンテナンスが実施されている

上記について、順番に見ていきましょう。

地震に強い家の最も重要な要素は、新耐震基準を満たしていることです。

1981年に改正された建築基準法に基づく新耐震基準は、震度6強から7程度の大地震でも倒壊しないことを目指しています。

この基準では、建物の構造にかかる地震力の計算方法や設計手法が見直され、より高い安全性が求められています。特に、耐震等級2以上の住宅ではさらなる強度が保証されており、避難所としても利用可能な性能を持っているでしょう。

※参考：建築：住宅・建築物の耐震化について｜ 国土交通省

建物の高さが低いほど重心が下に位置し、地震時の揺れを受ける影響が小さくなります。

重心が低い建物は、揺れに対する安定性が高まり、構造的な損傷を軽減する効果があります。特に、平屋建てや2階建ての建物は、高層建築物に比べて地震エネルギーが分散しやすく、倒壊のリスクが低いといえるでしょう。

シンプルな形状の建物は、地震の揺れが構造全体に均等に伝わるため、耐震性が高くなります。

複雑な形状や大きな出っ張りのある建物は、揺れによって応力が集中しやすく、損傷が起こるおそれがあるでしょう。

正方形や長方形のような形状の建物は、揺れに対する耐性が強く、倒壊のリスクが低く抑えられます。

建物全体が軽量なほど、地震時に発生する慣性力が小さくなり、構造への負担が軽減されます。

特に、屋根材に軽量素材を使用することで重心が低くなり、建物の安定性が向上可能です。瓦よりも金属屋根や軽量コンクリートを採用することで、耐震性能が大きく改善されます。

地震後に発生する火災は、被害を拡大させる大きな要因です。

火災に強い素材を使用した建物は、火災リスクを低減し、避難の時間を確保できます。

耐火性の高いコンクリートや鉄骨を使用した建物、または難燃性の内装材を採用することが災害時の安全性を高める重要な要素です。

地震に強い家を建てるためには、建物自体だけでなく地盤の強さも重要です。

地盤が弱いと、液状化現象や地盤沈下が発生し、建物が傾いたり倒壊したりするリスクが高まります。

建築前に地盤調査を行い、必要に応じて地盤改良工事を実施することで、建物の安全性を確保できるでしょう。

築年数が浅い建物は、新耐震基準を満たしている可能性が高く、最新の建築技術や材料が使用されているため、地震に強い特徴があります。

古い建物は、建築当時の基準に基づいて設計されており、現代の地震対策が反映されていない場合があるため、耐震補強が必要になることがあります。

平屋建ての建物は、地震時の安定性が非常に高いといえるでしょう。重心が低く、揺れのエネルギーが建物全体に均等に伝わるため、地震の影響を最小限に抑えられます。

また、構造が単純であり耐震補強工事も比較的簡単に行えます。

建物の耐震性を維持するためには、定期的なメンテナンスが欠かせません。外壁や基礎部分にひび割れが生じている場合は、早急に修繕することで、地震時の損傷を防げます。

また、耐震診断や補強工事を適切に実施することで、建物の安全性を長期的に確保できます。

ここからは、地震に強い家づくりを実現させるポイントを解説します。

• 土地を決める前に地盤を調査しておく
• 窓のサイズや数を確認する
• 機能性と耐震性の両立を図る

上記3点について、順番に見ていきましょう。

地震に強い家づくりの第一歩は、建設予定地の地盤を調査することです。強固な地盤に建てられた建物は、地震時の揺れを効果的に抑えられます。

一方で、液状化のリスクがある地盤や埋め立て地などでは、建物が傾いたり、損壊したりするリスクがあります。

地盤調査では、地層の種類や支持力、地下水位を詳細に確認し、必要に応じて地盤改良工事を施すことで、安心して暮らせる住まいを実現可能です。

窓の設計も地震に強い家づくりでは重要なポイントです。大きすぎる窓や数が多い窓は、構造上の弱点となりやすく、地震時に割れたり壁が崩壊したりするリスクを高めます。

耐震性を高めるには、バランスの良い配置とサイズを考慮することが必要です。さらに、強化ガラスや飛散防止フィルムを使用することで、安全性を向上できるでしょう。

地震に強い家を実現するには、耐震性だけでなく、日常生活での機能性も重要です。たとえば、家具を固定しやすい壁面を設けることで、揺れによる転倒を防ぎ、家族の安全を守ります。

また、耐震性能を高める建材を使用しつつ、断熱性や遮音性などの快適性を確保することが理想的といえます。

グッドリビングでは、地震に強い家を実現する「セーフティ ストロング工法」を採用しています。セーフティ ストロング工法には、主に以下のような強みがあります。

• 耐震等級3を採用
• 制振装置「MIRAIE（ミライエ）」を採用
• 高精度な金物や耐力面材で耐震性を強化
• 「28mm 剛床工法」で横揺れを軽減
• 強固な「高耐久べた基礎」で建物の荷重を面で分散
• 地震による損壊への保証も充実

順番に見ていきましょう。

セーフティ ストロング工法では、建物の耐震性を評価する指標で最高ランクの耐震等級3を採用しています。この等級は、震度6強から7程度の大地震でも建物が倒壊しないレベルです。

公共施設や避難所でも用いられる水準で、耐震等級1に比べて1.5倍の強度を持ちます。

このように、大規模な地震から家族と財産を守る耐震等級3を採用しているセーフティ ストロング工法は非常におすすめです。

セーフティ ストロング工法では、住友ゴム工業が開発した「MIRAIE（ミライエ）」を導入し、地震による揺れ幅を最大95％低減（※）します。この装置は、高減衰ゴムを用いて地震エネルギーを熱エネルギーに変換し、建物内部の損傷を防ぎます。

また、熊本地震を含む実績で、全壊・半壊ゼロを達成しており、繰り返しの地震にも耐えられる安心の技術です。

※2017年1月京都大学防災研究所でのMIRAIE軸組を使用した実大実験の結果であり、震度7相当の加振2回目の地震波に対する層間変形（揺れ幅）の比較による

接合部には6mm厚の高精度な金物を使用し、強度を従来工法の最大5.9倍まで高めています。

さらに、耐力面材を壁に採用することで建物全体の力を受け止め、分散する仕組みを持たせています。この工夫により、構造体の損傷リスクを最小限に抑えることが可能です。

床部分には28mmの構造用合板を採用し、梁に直接固定する「剛床工法」を導入しています。

これにより、地震時の横揺れやねじれを大幅に軽減し、建物全体の安定性を向上させています。

建物の基礎部分には、地震時の水平および鉛直加重を支える高耐久の「べた基礎」を採用しています。

建物全体の荷重を広い面で分散させるため、基礎部分への負担を軽減し、長期的な耐久性を確保します。

地震による住宅の損壊が発生した場合、購入価格を上限とした補修費用の100%保証（※）を提供しています。

この保証制度は、建物の強度が保証会社から認められているからこそ可能なサービスで、被害に対する安心感が得られます。

※総保証限度額 日本全国で発生した全保証物件の損壊に対する総保証額10億円まで

※総保証限度額を超える場合は、次の算式によって算出した額を保証限度額とする

※地震の後に総保証限度額を超え、再度地震により損壊が発生した場合には保証対象外

この記事では、地震に強い家の特徴について解説しました。

地震に強い家の主な特徴として、建物の形状・構造がシンプルであることや、建物や屋根の素材が軽量であることが挙げられます。また、築年数が浅いことなども、重要な要素です。

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